当社グループの研究開発活動は、各事業部門の顧客ニーズを的確に把握し、基盤事業の強化・拡大を図るとともに、各事業の周辺分野の探索を行い、新規事業確立に向けた研究開発を推進してまいりました。

　当連結会計年度における当社グループの研究開発スタッフは111名であり、当連結会計年度の研究開発費の総額は1,295百万円であります。

　当連結会計年度における各セグメント別の主要研究開発の概要と成果は、次のとおりであります。

(1) 管材システム事業

　当セグメントにおきましては、「”流れる”を支える」のスローガンのもと商品ラインナップ拡充を中心に大口径バタフライバルブおよび樹脂製エア式アクチュエータのラインナップ拡大、フッ素樹脂バタフライバルブの長寿命化を推進してまいりました。

　また、半導体製造装置向けの精密バルブにおいては、半導体の微細化に対応するため、バルブからの発塵抑制に関する独自の設計手法・製造技術を更に追求しております。

　以上の結果、当セグメントに係る研究開発費は834百万円となりました。

(2) 樹脂事業

　当セグメントにおきましては、近年、高まる環境対応要求に対して研究開発を推進し、製品のラインナップ拡充を図りました。素形材分野においては、環境対応型レジンコーテッドサンドであるヘキサパスの更なる臭気低減、鋳造後の鋳型の離形性能を改善した新規レジンコーテッドサンドの開発、環境対応型コールドボックス用樹脂の開発を継続的に推進しました。

　発泡材料分野においては、建築用途向けに現場発泡断熱材ゼロフロン「ER-X/P」の改良を重ね、また独自の施工機と組み合わせた材工一体による高機能化を市場に提案することで販売に繋げました。また、土木用途ではトンネル掘削現場における排水の環境負荷低減を目標に地山固結材AGSRの開発改良を推進しました。

　電子材料分野においては、最先端の半導体に必要な樹脂や材料の金属含有量を極限まで低減する処方や技術を開発しました。

　以上の結果、当セグメントに係る研究開発費は402百万円となりました。

(3) 水処理・資源開発事業

　当セグメントにおきましては、環境負荷の低減、お客様のコスト削減、省力化に貢献するため、再生塩素システムの改良、排水処理技術探求によるバイオガス発電など新領域に向けた開発、産業廃棄物削減薬剤の開発を推進しました。

　以上の結果、当セグメントに係る研究開発費は59百万円となりました。