当社グループは、地球環境・地域社会に及ぼす影響に配慮すべく、ツールを通じて社会に提供するべき価値を創造し、社会課題の解決に取り組みます。持続可能で安全安心な社会の実現に向けて、すべての人の安全を支える企業としての責任を果たすため、ESG〔環境（ENVIRONMENT）・社会（SOCIAL）・企業統治（GOVERNANCE）〕を軸としたサステナビリティの課題に対し積極的に取り組みます。

　なお、文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。

［サステナビリティ全般について］

(1）ガバナンス

　当社グループは、ESGを軸としたサステナビリティの推進をねらい、ESG担当役員が監督するESG委員会（月１回開催）を設置しております。本会議体を構成する各業務執行部門と取り組み内容の協議及び進捗管理を行い、取締役及び執行役員で構成される経営会議でレビュー（報告・審議・指示）しております（年２回開催）。とくに、気候変動リスク含む環境面については、1999年に認証取得したISO14001に則したKTCグループ環境マネジメントシステムを継続運用しており、環境責任者会議（月１回開催）及びこれの総括としての経営層によるマネジメントレビュー（年１回開催）を通じ有効性を評価しております。

(2）戦略

　KTCグループ長期ビジョン「KTC vision 2030」及び第１次中期経営計画におけるESGを軸としたサステナビリ

　ティの「推進方針」及び「戦略」は以下のとおりであります。

＜推進方針＞

－地球に、社会に、私たちができること－

　E：地球環境に徹底的に貢献する

　S：あらゆるステークホルダーと共生する

　G：持続可能な信頼される企業であり続ける

＜戦略＞

・当社グループは、お客様にとって最適な「軽くて、強くて、使いよい」ツールを環境の変化に適応した形で提供

　し続けます。関連業界において、高齢化や人材不足が深刻化するなか、作業現場のニーズはより多様化しており

　ます。これに対し、材料や構造・機構に関する技術を用いるなど、安全で使う人と環境にやさしいツールを進化

　させ続け、あらゆるステークホルダーと共生できる持続可能な社会の実現を目指してまいります。

・気候変動の課題に対し、温室効果ガス排出量の削減に向けたエネルギーに関する取り組みを展開しております。

　省エネルギー機器の導入や生産プロセス改善による「省エネルギー化・エネルギー効率向上」、太陽光発電設備

　の運用やグリーンエネルギー活用による「再生可能エネルギーの利用推進」に取り組み、地球環境に徹底的に貢

　献してまいります。

　※「戦略」の詳細については、当社ホームページ「サステナビリティ」ページを参照ください

　　（https://ktc.co.jp/future/）。

(3）リスク管理

　リスク管理の統括機関として取締役会の下にコンプライアンス委員会を設置し、サステナビリティ全般（安全衛生・品質・環境・BCP・危険物管理など）に関するリスクマネジメント体制を組織しております。取締役及び執行役員で構成される経営会議でのレビュー（報告・審議・指示、年２回開催）含め、リスクの対応方針や課題について優先度を選別・評価し迅速な意思決定を図っております。

(4）指標及び目標

　2030年に温室効果ガス排出量を2013年度比50％削減（対象　Scope1及びScope2）

※「指標及び目標」の詳細については、当社ホームページ「サステナビリティ」ページを参照ください（https://ktc.co.jp/future/）。

［人的資本に関する取り組みについて］

(1）戦略（人材の育成に関する方針及び社内環境整備に関する方針）

　当社グループは、人の成長を人事の基本として、「当社業績の拡大＝社会的貢献性の拡大」に繋がるようなビジネスを展開するために、社員一人ひとりがやる気やりがいをもって、持てる能力を最大限に発揮できる活躍の場づくりを進めます。そのために、社員一人ひとりが主体的なキャリア形成と成長を通じて、人財価値を高めるとともに安全・安心に働ける職場づくりを推進してまいります。具体的な取り組み内容は以下のとおりであります。

・社会環境や外部環境変化をはじめ、多様な価値観への変化などを背景に、多様な人材の登用、一人ひとりが能力を発揮し活躍できる、時代に即した人事制度への見直し

・「KTC vision 2030」及び第１次中期経営計画からバックキャストにて、求める人財の育成、組織体制の変革

・従業員の「安全（健全）」「健康」「働きがい（健幸）」の確保

(2）指標及び目標

　当社グループでは、上記「（1）戦略」において記載した、人材の育成に関する方針及び社内環境整備に関する方針について、次の指標を用いております。当該指標に関する目標及び実績は、次のとおりであります。

（注）１．2022年から「働きがい」をモニタリングするため、組織改善サーベイ（エンゲージメントを含む）を実施

　しております。

　　　２．育児休業等の取得率には育児目的休暇の取得率を含みます。

　　　３．目標と実績は、提出会社の状況となります。