当社グループは、新製品の開発、生産性の向上のための新しい生産方式の開発、製品の高付加価値化とコストダウンなどをテーマとして採り上げ、積極的に研究開発活動を推進しております。また、顧客からの高度化する要望に応えるために、基礎技術のレベルアップはもちろんのこと応用研究にも注力し、高品質な製品の安定供給をめざしています。さらに働き方改革を念頭に、計画的な人材育成に重点を置き、今まで以上の生産性向上に向けた取り組みを進めています。

　なお、当連結会計年度における研究開発費の総額は67百万円であります。

　当連結会計年度における各セグメント別の研究開発活動の状況は、次のとおりであります。

（日本）

ステンレス管部門では、従来技術と組み合わせた配管用特殊パイプが安定生産できるよう、操業条件の監視方法を確立、そのデータ管理方法について検討を進めました。また、給湯器熱交換機用の短尺パイプにおいて、生産性向上、品質安定、コストダウンに向けた、切断機＋両端面取機を連結した生産体制を構築しました。

ステンレス条鋼部門では、圧延設備の老朽化する制御更新を実施し、それに伴い材料自動検出装置の追加、動作制御の見直しを進め、生産性向上を図りました。

ステンレス加工部門では、環境負荷軽減に向け、長尺パイプの洗浄方法の代替方法に目途が立ち、導入に向け具体的な検討を引き続き進めております。続いて短尺パイプの洗浄装置の検討にも入りました。

鋼管部門では、造管パイプの矯正作業を軽減し歩留向上を図るため、画像処理装置を導入し、矯正量の数値化に成功しました。連動化させる自動矯正装置の製作検討を進めました。

その他の部門では、検査作業の負荷軽減として、ＡＩ（機械学習）を活用したプロトタイプの検査装置の開発に取り組み、これを推進しました。

　なお、当連結会計年度における研究開発費の総額は67百万円であります。

（インドネシア）

　ステンレス管部門では、製品の競争力強化を主眼とした生産技術の革新などの研究開発を行っております。コロナ禍により遅れていた設備のリニューアル化を進め、生産性の向上と安定化を図りました。

　なお、当連結会計年度における研究開発費の支出は僅少であります。