当社グループは、新製品の開発、生産性の向上のための新しい生産方式の開発、製品の高付加価値化とコストダウンなどをテーマとして採り上げ、積極的に研究開発活動を推進しております。また、顧客からの高度化する要望に応えるために、基礎技術のレベルアップはもちろんのこと応用研究にも注力し、高品質な製品の安定供給を目指しています。さらに働き方改革を念頭に、人材の不足や世代交代によるパフォーマンス低下に備え、今まで以上の生産性向上に向けた取り組みを進めています。

　なお、当連結会計年度における研究開発費の総額は79百万円であります。

　当連結会計年度における各セグメント別の研究開発活動の状況は、次のとおりであります。

（日本）

　ステンレス管部門では、作業容易化を図るため、材料取り巾自動計算システム導入の検討を開始し、パイプ用焼鈍炉を炉内雰囲気にあわせたガス流量最適化ができる焼鈍炉へ更新を進め、品質安定化を図りました。また、環境負荷軽減に向け、長尺パイプ洗浄装置に引き続き、代替洗浄液を使用した超音波洗浄装置の検討を継続中です。

　ステンレス条鋼部門では、作業軽減を図るため、圧延状況の見える化システム導入の検討を開始しました。

　ステンレス加工部門では、蓄電池用パイプ生産効率ＵＰを図るにあたり、ロボット、画像処理機器を活用できないか実機テストによる検証を開始しました。

　鋼管部門では、作業容易化・品質安定化を図るため、溶接部監視装置を導入し諸条件の検討を開始しました。

　その他の部門では、検査作業の負荷軽減として、造管機へ設置したＡＩによる溶接部異常検出装置の精度ＵＰ作業を継続、新たにＡＩを活用した外観検査装置の検討を開始しました。また、３Ｄスキャナ型三次元測定機を導入、加工品やロール・金型の形状を把握し、最適な設計が可能な環境を整えました。

　なお、当連結会計年度における研究開発費の総額は79百万円であります。

（インドネシア）

　ステンレス管部門では、製品の競争力強化を主眼とした生産技術の革新などの研究開発を行っております。当連結会計年度では、造管機のＮＣ切断機の制御更新を実行し、生産性の向上と安定化を図りました。

　なお、当連結会計年度における研究開発費の支出は僅少であります。