当社グループのサステナビリティに関する考え方及び取組は、次の通りです。

　なお、文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において、当社グループが判断したものです。

（1）サステナビリティ方針

　当社グループは「個と組織をポジティブに変革するチェンジエージェント・グループ」をミッションに掲げ、ひとりでも多くの人を、ひとつでも多くの組織をポジティブに変革していくことを目指し、持続的な成長を実現してきました。これからも世の中にポジティブな変化を生み出し、持続的に成長し続けていくために、社会の変化を的確に捉え、ステークホルダーの皆さまとともに未来に向けてサステナブル（持続可能）な社会の実現に貢献していきます。

（2）サステナビリティに関する取り組み

　環境、社会、ガバナンス等あらゆるサステナビリティを巡る課題への対応は、リスク減少・収益機会にもつながる重要な経営課題であるとの認識のもと、当社取締役会は、重点課題を定めるとともに、経営理念に基づく企業活動を通じてこれらに対する取り組みを進めています。この活動をさらに強化するため、強固な経営基盤を土台に、事業活動を通じて社会課題の解決に貢献していきます。

　サステナビリティに関する取り組みの詳細については、統合報告書として開示しているほか、当社ホームページにも開示しています。

（サステナビリティへの取り組み： https://willgroup.co.jp/sustainability/ ）

（3）気候変動に関する取り組み

　「2031年３月期までに2020年３月期比でCO2の排出量を総量20％削減」を環境目標として定め、脱炭素社会実現に貢献する取り組みを進めています。また、当社は「気候関連財務情報開示タスクフォース（TCFD）」提言への賛同を表明するとともに、2023年１月にTCFDコンソーシアムへ加入し、枠組みに則った関連情報の開示をしています。

　気候変動に関する取り組みの詳細については、当社ホームページに開示しています。今後も段階的に情報開示を進め、全体的な開示内容の質と量についても充実させていきます。

（環境への取り組み： https://willgroup.co.jp/sustainability/environment/ ）

（4）サステナビリティ推進体制

　当社では、代表取締役社長が委員長を務める「サステナビリティ委員会」を設置しています。当社社内取締役及び国内主要子会社の取締役を委員として構成しており、サステナビリティに関する活動方針や実行計画の協議・検討・策定、重点課題のKPI推進状況のモニタリング・見直し等を行い、委員会で議論された内容等は、取締役会で審議しています。

　体制図については、「４．コーポレート・ガバナンスの状況等（1）コーポレート・ガバナンスの概要」をご覧ください。

（5）人的資本に関する戦略、指標及び目標

（人材育成方針）

　当社グループが取り組むべき重点課題として「人的資本の強化」を掲げています。当社グループで働くあらゆる人が価値創造の源泉であると捉えており、社員一人ひとりの成長が当社グループの成長につながると考えています。

　資格取得の支援や自己学習機会の提供など単なるスキルアップだけではなく、自身のキャリアと向き合う力や自身を変革する力を育むことで成長を促し、社員一人ひとりが自律したキャリアを形成できるよう支援しています。

（社内環境整備方針）

　当社グループが取り組むべき重点課題として「Well-beingの向上」を掲げています。社員一人ひとりがWell-beingであること、つまり身体的・精神的・社会的に良好な状態であり続けることがより良い日々の活動につながり、個人のパフォーマンスに大きな影響を与えるものと考えています。

　加えて、多様性の尊重、働き方改革、健康経営の実践などに取り組むことで、働きやすさや働きがいを創出し、社員一人ひとりが生き生きと働くことができる環境を創出します。

（指標及び目標）

　上記の方針のもと、サステナビリティ委員会を中心に議論を重ねています。今後は、持続的な企業価値の向上に向けて、人的資本に関する開示情報の充実を進めていきます。