当社グループは、事業を取り巻く環境がダイナミックに変化する中、持続的に成長・発展するために、当社グループのコア技術である高分子材料技術と総合評価技術をベースに、技術領域の融合・協業を推進し、スピーディーな新技術の創出とタイムリーな商品開発を目指しています。また「2029年 住友理工グループVision」に基づき、パーパスである「素材の力を引き出し、社会の快適をモノづくりで支える」に沿って、社会に価値を提供し続けてまいります。

　研究開発に当たっては、材料技術統括部、基盤材料開発研究所と新商品開発センターが連携し、新機能・高品質の材料設計開発や当社グループのコア技術の深化、新たな事業領域の開拓と新製品の開発に向け、活動を展開しております。

2024年10月には、名古屋市で開業したオープンイノベーション拠点「STATION Ai（ステーション・エーアイ）」へ入居し、他社や異業種との交流により、新たな価値創造に取り組んでいます。また11月には、小牧本社・製作所にある技術研究所「テクノピア」内ショールームのリニューアルを行いました。リニューアルのテーマは「共創」であり、ステークホルダーの皆様と、より創造的な議論が生まれる環境を目指しております。これらを通じて社内外との連携を一層強化し、既存事業領域の深化に加え、事業部門の枠を超えた新事業・新商品の創出を目指します。また当社グループだけでは取り組みが難しい社会課題などにも挑戦を進め、サステナブルな社会の実現にも貢献してまいります。

　親会社の住友電気工業㈱とは、同社の主力製品であるワイヤーハーネスと、当社の制遮音品や内装品、ホースなどの製品とを組み合わせたシステムの提案等をはじめとして、さらなる協業体制の構築を目指していきます。また展示会への共同出展を活用した市場開拓も行うことで、より一層グループ全体での製品開発を推進してまいります。

なお、当連結会計年度における当社グループ全体の研究開発費の総額は18,249百万円であります。

　セグメント別の研究開発活動を示すと、次のとおりであります。

①　自動車用品

2024年度では、培ってきた配合技術を生かして開発をした放熱性防音材が、令和６年度愛知発明表彰において「愛知発明大賞」を受賞しました。この放熱性防音材は「磁気誘導発泡成形法：MIF®（Magnetic Induction Foaming）」を用いて開発したもので、一般的な防音ウレタンの10～50倍もの放熱性能を備えた素材です。自動運転や電気自動車（EV）に必要とされる車載電装機器から発する音や熱対策を同時に実現できるため、静粛性や安全性の向上をはじめ、様々な課題解決に寄与するものとして注目度が高まっております。

　電気自動車（EV）や燃料電池自動車（FCEV）向けの基幹部品についても、次世代車種を見据えた研究開発を継続しております。特にEVで注目される熱マネジメントへの対応においては、優れた断熱効果を持つ薄膜高断熱材「ファインシュライト」に加え、冷却系ホースや電池用断熱材、バッテリー冷却プレート「クールフィットプレート」等を開発しており、受注に向けた取り組みを進めています。

　また、独自の加硫シミュレーション技術の確立による、設計から量産工程まで一貫したDXを推進しております。これを活用することで、より高精度な製品設計と競争力のある量産生産性の実現を目指しております。

当連結会計年度における自動車用品に係る研究開発費は、16,562百万円であります。

②　一般産業用品

　エレクトロニクス分野、インフラ・住環境分野においては、高機能・高精度部品の材料開発に加えてコア技術の強化と再構築により、事業体質の強化・新規事業の創出を図っています。

　ヘルスケア分野では、SRセンサを応用した「モニライフシリーズ」は、2023年度に令和５年度中部地方発明表彰「文部科学大臣賞」と、令和５年度愛知発明表彰「発明奨励賞」を受賞し、2024年度においては宿泊者の睡眠状態を可視化するサービスへの活用を目的として、㈱ナインアワーズの経営するナインアワーズ品川駅スリープラボに採用されました。また従来からフレイル※予防に関する研究を進めており、2025年１月には小牧本社・製作所がある愛知県小牧市にオープンした健康増進施設「ヘルスラボ・こまき」において、当社のフレイルチェックシステムが導入されました。また口腔機能モニター：Oramo-bfは、㈱ロッテの主催するアスリート向け口腔機能セミナーにて、咬合力を測定する機器として活用されました。引き続き医療機関や研究開発機関、介護施設や企業などへの当社製品・サービスの提供を通じて、ヘルスケア分野での新たな製品開発につなげ、人々の暮らしへの更なる貢献を目指していきます。

　このほか、インテグリカルチャー㈱と共同で開発を進めていた細胞農業向けの細胞培養バッグは技術確立が進み、複数の特許出願が完了したことから2024年11月に試験販売を開始しております。また、㈱ギンレイラボと共同開発を行っている動物実験代替ツール「生体模倣システム（MPS）」についても、エントリーモデルの販売開始を予定するなど、新たな事業共創に向けた取り組みは着実に歩みを進めています。

当連結会計年度における一般産業用品に係る研究開発費は、1,688百万円であります。

※「フレイル」とは、加齢とともに身体機能や認知機能が低下して虚弱となった状態のこと。