当社グループの研究開発活動は、当社が主体となり、設備市場向け及び建設市場向け各種関連機器の研究開発を継続的に行っております。

　当連結会計年度に発生した研究開発費の総額は488百万円であります。

　セグメントごとの研究開発活動を示すと次のとおりであります。

(1）日本

　当社グループの生産活動としては、国内グループ会社における、ステンレス及びハイクロムの鋳造工場での、水中ポンプの部品製作を開始し、以前から取組んでおります3D造形技術によって短納期・高精度・高品質のものづくりを実現しております。なお、ねずみ鋳鉄（FC）及びダクタイル鋳鉄（FCD）の新鋳造工場を建設中であり、更なる技術向上と生産拡大を進めてまいります。また、国内主力工場である京都工場においては、水中モータ生産ならびに生産性向上を目的としたモータ生産棟が完成し、水中モータに関する技術向上と生産拡大を進めております。

　研究開発活動としては、設備市場向け及び建設市場向け各種関連機器の研究開発を行っており、設備市場向けでは、豪雨水害対策や排水能力増強に対応した排水ポンプ、カーボンニュートラルや資源循環などの環境に配慮した水中ポンプ・水処理機器・液封式ポンプの研究開発を行っております。また、2024年７月にイタリア共和国のZENIT INTERNATIONAL S.P.A.を完全子会社としており、主に防爆水中ポンプの製品競争力の強化により、シナジー効果を最大限に発揮すべく取組んでおります。

　建設市場向けでは、大規模工事用の高揚程大水量ポンプや近年需要が大きく増加している海外鉱山用ポンプなど、耐久性ならびに環境に配慮した水中ポンプの研究開発を行っております。

　その他、ターボ機械関連の流体・強度・振動の計測・分析・解析技術や3Dプリンタを用いた最新のものづくり力について、技術向上と実用化を推進しております。

　当連結会計年度における研究開発費の金額は486百万円であります。

(2）北米

　該当事項はありません。

(3）アジア

　該当事項はありません。

(4）欧州

　既存シリーズの製品展開拡大を推進するための開発を行っております。

　当連結会計年度における研究開発費の金額は1百万円であります。

(5）その他

　該当事項はありません。