当社グループの研究開発体制は、おもに基礎研究および応用技術開発を担当する技術開発センターと、商品開発を担当する各事業部門およびグループ会社の設計・開発部門で構成しております。

　企業ミッションである「エネルギーの変換効率を極限まで追求することにより、人類と社会に貢献する」のもと、技術開発センターでは当社グループの主要事業領域に新たな技術を移管していく取組みを続けております。半導体デバイス分野においては、低損失技術の開発、高速・高温動作対応および複合部品化の実装技術開発を主要テーマとして取組んでいます。パワーエレクトロニクス分野においては、主に高効率技術、高密度実装技術および低ノイズ化の研究開発を推進しています。これらの研究課題を解決し、当社のコア技術を活かしたシナジー効果により商品力強化を図るとともに、市場の要求や用途に適した新商品をタイムリーに開発してまいります。

　当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費の総額は5,821百万円（売上高比5.5％）であり、各セグメントの主な成果および研究開発費は以下のとおりであります。

（デバイス事業）

　当セグメントの研究開発活動として、ダイオード製品は高性能なブリッジダイオードやサージ吸収用ダイオード、SiCショットキーバリアダイオードの開発を実施しました。ウエハー大口径化と低コスト化を実現する新構造の技術開発を継続し、早期製品化に向けて推進しています。

MOS製品では、車載用の低ノイズ、低Ronの第２世代MOSの耐圧やパッケージへのシリーズ展開の開発を実施したほか、第３世代となる新構造の技術開発を推進しています。またSiCMOSのシリーズ展開の開発を実施しました。

　パワーモジュール製品では、xEV用DC/DCコンバータ向けに低ノイズ化を実現したSiCMOSフルブリッジモジュールの開発を実施しました。くわえて顧客対応のフルカスタムモジュールや二輪用のMOSモジュールの開発を推進しています。

IC製品では、理想ダイオードのマルチチップ化の製品開発を実施したほか、48Vバッテリー化対応に向けた製品開発を推進しています。

　当事業に係る研究開発費は2,010百万円であります。

（電装事業）

　当セグメントの研究開発活動として、二輪分野では、内燃機関製品向けに外部センサが不要となるモーター駆動制御や充電制御技術、バイオ燃料の使用を可能にするエンジン制御の確立を推進しています。電動車向け製品では、外部への出力可能なコンバータを搭載したPCUの技術確立に取り組みました。環境負荷低減の一環として低比重樹脂の開発も推進しています。

　四輪分野では、プラットフォーム技術を取り入れた高電圧入力・高出力電源の開発を含め、プラットフォーム電源のラインナップ拡充を図りました。また、高電力密度を狙ったモジュールタイプの電源の開発に着手しました。

　昨今、必要性が高まっているサイバーセキュリティへの対応を二輪・四輪のいずれの製品にも適用すべく技術確立を進めています。

　共通実装技術では、シミュレーション技術の向上としてはんだの応力解析や振動減衰の推定に取組み、製品開発のスピードアップに繋がる活動を推進しています。

　当事業に係る研究開発費は1,403百万円であります。

（エネルギーシステム事業）

　当セグメントの研究開発活動として、EV充電インフラの分野では、次期製品の電源ユニットの小型化およびディスペンサー型構造の技術開発に取り組み、三相V2Xシステムや従量課金対応型充電器の量産に向けた開発を進めました。

　情報・通信市場分野では、従来品に対して高効率・小型化をした通信事業者向け三相200V入力DC48V4000Aの整流装置の開発、高効率大容量に加えて耐環境性能を向上した小容量インバータの開発を行いました。

　当事業に係る研究開発費は621百万円であります。

（全社共通）

　全社共通に係る研究開発費は1,786百万円であります。