当社グループの研究開発活動につきましては、当社の技術部門スタッフを中心に推進しております。

ＳＤＧｓの目標達成と持続可能な社会の実現に向け、省エネ・省資源の製品開発を進めております。従来のモータとポンプに関する固有技術に加え、電子制御技術を応用した独自の発想による高性能な製品開発を行うとともに、構造・流体・磁場等をＣＡＥ解析ソフトと評価装置により検証することで、一段と信頼性の高い製品開発を行ってまいりました。

　また、お客様の要望にあった特殊モータやポンプ、これらの技術を応用したユニット製品など、中長期的成長の基盤となる新分野への製品開発に努めてまいりました。

　なお、当連結会計年度の研究開発費の総額は、487百万円です。

《部門別の研究開発内容》

　モータ関係では、既存技術で機能・信頼性・環境配慮などの顧客要求を実現することはもとより、経験と実績をふまえて新たな提案が行えるよう製品開発を進めてまいりました。

　ポンプ関係では、高性能・高信頼性はもとより、過酷な使用条件への適応だけでは無く、低環境負荷といった市場や顧客の要望に応えるべく、より緻密な製品開発に努めてまいります。

　具体的には、半導体製造関連に使用されるＰＤＨ型ポンプにおいて、市場の新たなプロセスに対応するため、使用可能な液温範囲のさらなる拡大を図り、市場拡大を目指します。

　また、陸上養殖などをターゲットにした循環ポンプＰＳＰＸ型を開発し、市場投入しています。循環に使う電力が大きい養殖業界では、昨今の電気料金高騰が運用コストを押し上げてしまう要因になっています。この問題に対し、ＰＳＰＸ型ポンプでは、必要な流量を確保しつつ、無駄な圧力を低減させて省エネ化を図ることで、問題解決にアプローチしています。

　ユニット関係では、同じく養殖業界や農作物の育成に使用される、気体溶解装置「Ｓａｎｓｏｌｖｅｒ」においても、ラインナップの拡充だけでなく、低消費電力化の取り組みを実施しています。

　昨年と比較して落ち着いて来ているものの、世界情勢の不安定さは依然として残り、原材料価格の上昇も引き続き当社の製品にも大きな影響を与えております。

　これに対し安定した生産を継続するために、ＢＣＰ対策として複数社購買の推進と別材質での試験を行い、部材入手の幅を広げ、部品コストアップの抑制にも継続して力を入れております。

　技術関係全体として、環境規制の要求追加などの変化に対して、新製品への適用だけでなく既存製品の設計変更も行い、環境配慮をリアルタイムに行うよう設計活動を行ってまいります。

　今後もモータ・ポンプおよび電子制御をベースとした技術開発の基盤を強化するとともに、様々な分野の新技術を取り入れそれらと融合することにより、市場や顧客が求める以上の新製品を開発してまいります。