(1) サステナビリティに関する考え方及び取組み

　当社グループは「Clean for the Future」をカンパニースローガンに掲げ、将来に亘って働く場を取り巻く社会問題を解決するため、サステナビリティに関する重要課題を定め、事業活動と融合させるべく体制の構築や具体的な取り組みを推進しています。

　当社グループは気候変動への対応を重要な経営課題と考え、気候変動が事業にもたらす影響を分析しています。

①．ガバナンス

　当社グループは、全ての事業領域において地球環境を保全するべく、環境活動の指針となる「環境宣言」と具体的な「基本方針」のもと、ISO14001に基づいた環境マネジメントシステムを構築し、グループ全体の環境マネジメントサイクルに拠点ごとの環境マネジメントサイクルを連動させることで全社員参加の環境活動を展開しています。

　また、３ヶ年毎の「中期環境計画」を策定し、重要な課題の設定、モニタリング、対応策の推進に取り組んでいます。

②．戦略

　世界規模で大きな問題となっている気候変動に関連し、自動車メーカーを中心に電動化が加速し、カーボンニュートラルに向けた取り組み姿勢が大きな関心事項となっております。このような中で主要顧客である本田技研工業株式会社が2040年電動化100％を宣言いたしました。当社としてはその取り組みに追従し受注機会を確保するとともに社会から信頼される企業を目指していきます。

　当社では中期事業計画における戦略テーマの中に「SDGs/Carbon Neutralへの挑戦」、「サステナビリティ活動の浸透」という重点テーマを定め、中長期CO2排出量削減目標を策定し、低炭素な資源活用・製造法や輸送効率の改善を進めております。また、ロス・ムダ・資源の削減として設備の不要時の停止や業務効率のアップ、仕損削減に取り組んでいます。製品開発領域としては環境新製品（モーター事業）にも取り組んでいます。それらの活動内容は定期的にモニタリングし、PDCAを着実に回すことにより、目標の達成に歩みを進めていきます。

③．リスク管理

　当社は、リスク管理の統括機関として「リスク管理委員会」を設置しております。

　気候変動のリスクに関しては、安全環境推進部門が具体的リスクを洗い出したうえで、「発生頻度」・「事業への影響度」を評価基準にその重要性を定期的に評価し、対応策の検討・立案及び目標の設定をし、リスク管理委員会に報告しています。対応策の取組状況及び設定した目標の進捗状況に関しては、リスクマネジメントオフィサーが監視、監督しています。

④．指標及び目標

　当社では、気候変動への対応として以下の中長期CO2排出量目標を策定し、具体的な行動計画に落とし込んで取り組みを進めています。2022年は、各拠点にてコンプレッサー等の設備の更新や、工場・事務所照明のLED化等の省エネ施策の積極的な実行により、Scope１・２で2019年比25.4％のCO2排出量を削減いたしました。

　なお、2023年以降は当社初となるオンサイトPPAを活用した太陽光発電設備の設置を計画し、またカーボンフリー電気の採用を検討しています。省エネ施策継続とあわせることで、カーボンニュートラル達成に向け、さらなるCO2削減への取り組みを進めていきます。

＜中長期CO2排出量目標＞

2030年目標　Scope１・２　46％削減（2019年比）

2050年目標　Scope１・２　ネット・ゼロ（カーボンニュートラル）

＜CO2排出量実績（単位：t-CO2）＞

(2) 人的資本に関する取り組み

①．戦略

　当社における人材の多様性の確保を含む人材の育成に関する方針及び社内環境整備に関する方針は、基本理念である”人間尊重”をベースに、ありたい人材像を「活き活きと日々行動し、グローバルに活躍できる人財」と定義したうえで、採用活動や人材育成を進めることとしています。年齢や国籍を問わない採用活動を行うと共に、自律的キャリア形成の一環として、全従業員は期初に「自己申告書」を用いて上位資格チャレンジや海外拠点を含めた異動について意思表示を行い、上司との2Wayを経て目標設定を行う仕組みを運用しています。これらの取り組みの深化により事業変革を支える人材の育成を強力に進めていきます。

②．指標及び目標

　人材の多様性の確保を含む人材の育成に関する方針及び社内環境整備に関する方針について、次の指標を用いております。当該指標に関する目標及び実績は次のとおりであります。

＜中期人材戦略目標＞

＜中期人材戦略実績＞