当社グループのサステナビリティに関する考え方及び取り組みは、次のとおりであります。

　文中の将来に関する事項は、有価証券報告書提出日現在において当社グループが判断したものであります。

（１）サステナビリティに関する考え方

　当社グループは、社是・経営理念に基づき、以下の「サステナブル基本方針」を掲げ、事業を通じてサステナブル社会への貢献と、持続的な企業価値向上の実現に向けて取り組みを強化しております。

「サステナブル基本方針」

　①事業を通じた地球環境への貢献

　私たちは、独創的で高品質な製品を社会に提供することにより、豊かな地球環境創りに貢献します。また、事業活動の過程で発生する環境負荷物質の低減に努めます。

　②社会に対する責任と貢献

　私たちは「企業は社会の一員」であることを自覚し、社会課題の解決に貢献します。また、すべてのステークホルダーとの対話を通じ、信頼され続ける企業を目指します。

　③コーポレートガバナンスの強化

　私たちは、事業活動の原点であるグループ行動指針や法令遵守を徹底し、健全で透明性の高い経営を推進するため強固なガバナンス体制を構築していきます。

（２）ガバナンス

　サステナビリティに係る基本方針や重要事項は、当社が取り組む社会課題に関する意思決定機関である「ESG/SDGs推進委員会」にて審議・決定するとともに、定期的に取締役会に報告し、取締役会の監督が適切に図られる体制を整えています。

　「ESG/SDGs推進委員会」においては、CSR委員会、脱炭素・地球環境委員会、リスクマネジメント委員会といったサステナビリティに関係する各委員会の方針、活動計画、取り組みなどを報告しております。

（３）リスク管理

　当社は多様化するリスクを最小化すべく、内部統制の一環としてリスクマネジメントの強化に取り組んでいます。「リスクマネジメント委員会」を推進組織とし重要リスクを体系的に分析・評価し、最小化するための対策を講じるとともに、 継続的にその改善を図る活動に重点を移し、その体制を構築しています。

　また、リスクその他の重要情報の適時開示を果たすため「情報開示委員会」を設置し、適時適切な情報開示を行う体制を構築しています。

　サステナビリティに関しては、特に気候変動において「リスクマネジメント委員会」と「脱炭素・地球環境委員会」 が連携・協議の上、必要に応じて全社リスクに統合し、適時「ESG/SDGs推進委員会」に報告しています。

（４）戦略

　「“社会を支える”未来を創る」というパーパスに基づき「CLEAN（クリーン）」「SAFETY（セーフティ）」「FRONTIER（フロンティア）」を事業活動のスローガンとして、将来のあるべき姿を示した“価値創造プロセス”を定めるとともに、これらの達成にむけ当社が取り組むべきマテリアリティ（重要課題）を策定しています。

　事業活動を通じ、これらの課題を解決することで、持続可能な社会の実現と経済価値の向上を両立させ、企業価値を高めていきます。

　マテリアリティ（重要課題）

①攻めのマテリアリティ

②守りのマテリアリティ

（５）指標と目標

2023年度からスタートする中期経営計画「One2025」において、サステナビリティに関しては“サステナブル経営の発展－従来からのESG/SDGs施策に加え、DXや人財の価値を最大限に引き出すための投資など持続発展性のあるより良い経営基盤の構築－”を基本方針に掲げ、以下の目標と指標を設定しております。

（６）気候変動への対応（TCFD提言への取組）

　頻発・激甚化する風水害やエネルギー市場の不安定化など、気候変動が地球環境や市民生活に及ぼす影響の範囲・程度が拡大しています。気候変動の緩和・適応のために企業が果たすべき役割の重要性はますます高まっており、当社グループにおいても気候変動を重要な社会的課題として捉えています。また、当社グループのお客様や市場においても、脱炭素・カーボンニュートラルの取り組みが急速に進んでいます。新しいクリーンエネルギーへの転換やエネルギー利用の高効率化に欠かせない半導体の需要の高まりが予想されており、当社グループの技術・製品を通じた市場・社会の脱炭素化への貢献度をさらに高めていきたいと考えています。

①戦略

　当社グループでは「脱炭素化が進展する1.5～2℃の世界観」・「成り行きで温暖化が進行する3～4℃の世界観」それぞれのシナリオにおける当社への影響度が大きいと想定される気候関連ドライバーを抽出・整理し、当社の気候関連リスク・機会を洗い出し、IEA^※1やIPCC^※2等の気候変動シナリオを参考に、「影響度」、「発現・実現の時期」、「発現・実現の可能性」の評価を行っております。

　今後、当社の気候関連リスクへの対策を着実に進めるとともに、気候変動の緩和・適応に資する技術開発、製品供給を通じて、市場・社会の脱炭素化、および気候変動に対する強靭性の向上に貢献してまいります。

^※1IEA: International Energy Agency(国際エネルギー機関)

^※2IPCC: Intergovernmental Panel on Climate Change(気候変動に関する政府間パネル)

②指標と目標

　当社グループでは、気候変動の緩和に向けて、省エネルギー活動や自社サイト内での太陽光による自家発電など、温室効果ガスの排出量の削減に積極的に取り組んでいます。

　今後も脱炭素社会の実現に貢献するために、パリ協定や日本政府の方針等を踏まえ、以下の目標を設定しております。

　上記目標の達成に向けて、更なる省エネ活動の推進やクリーンエネルギーの導入に取り組んでまいります。

2022年度の当社グループのCO2排出量は以下の通りです。

　・スコープ１　：  910t-CO2

　・スコープ２　：9,989t-CO2

　・算定範囲　　：本体および国内/海外連結子会社

　・算定期間　　：2022年4月～2023年3月

　詳細については弊社ホームページをご参照ください。

https://www.pillar.co.jp/ja/sustainability/tcfd/

（７）人的資本経営の取り組み

①人事基本方針～長期経営ビジョンに基づいた組織・人財像について

　当社グループは、創業以来、社会が求めるニーズに応え、また新たな素材にいち早く着目して製品化を目指すことで、持続可能で豊かな社会の実現に貢献してきました。そしてそのような社会の実現のためには、社会を良くしたいという想いと絶対に成し遂げるというチャレンジ精神を持った人財の活躍が欠かせません。

　当社グループでは、人財を最も重要な経営資本と位置づけ、「人財ビジョン」を次のように定義しております。

②人財育成方針／社内環境整備方針について

　当社グループでは『社是・経営理念を正しく理解し、グローバル基準で物事を捉え、高いリーダーシップ・決断力・実行力を発揮できる人財を育てていく』を人財育成方針としています。また今までにない新しい発想は多様な人財によって生み出されるという考えから、『多様な経験・知見をもつ人財が、その個性を発揮しながら活躍でき、かつ安心して健やかに働くことができる職場環境づくり』を社内環境整備方針とし、各施策を実行しています。

③経営戦略と人財戦略について

　当社グループでは、2020年度より3ヵ年の中期経営計画「BTvision22」をスタートさせ、経営戦略として、「1．事業基盤の拡充」、「2．グローバル化の深耕」、「3．新事業の創出」、「4．ESG/SDGs経営の推進」、「5．財務戦略」を設定しました。

　これらの経営戦略実現のために、当社グループでは「人財ビジョンに合致した人財の確保・育成」、「従業員がイキイキとチャレンジし、働きがいと働きやすさを感じられる組織風土作り」、「多様な人財が成長、活躍できる諸制度の整備」を人事領域での解決すべき課題に設定し、「人財育成方針」、「社内環境整備方針」に基づき人財戦略を立案し、種々の施策を実行してきました。各施策の詳細は後述の通りですが、2020年からの3年間は、活況な半導体市場に支えられ業績が大きく伸長する中で、事業規模に応じた組織・人財（質・量）の実現のため、組織力の向上（リーダーシップ・マネジメント力向上のための教育投資）、人財確保策に重点的に取り組み、将来に向けた人事制度の整備や働き方支援策を実行するなど組織人事面の基盤づくりを行ってきました。新中期経営計画のもと次の３年間はさらなる成長に向けて、経営戦略と人財戦略の連動性をより高め、人事施策を実行していきます。

④人財育成方針に連動した各種取組

a)人事制度（等級・評価・報酬）の改定

　2020年度より、従来の年功的運用からの脱却を趣旨とした等級定義、評価方法、報酬体系を中心に人事制度の見直しに着手しました。一例として、求める人財像に合致し成果の出せる人には更なる成長機会の提供として、従来から昇格スピードが2倍以上になる仕組みに変更しています。そしてこれらの制度に実効性を持たせるために、従業員全員をタレントとして捉え、一人一人の持つ才能・知見・スキルを最大限に発揮できる事を目的にタレントマネジメントを導入し運用をスタートしています。具体的には、自己申告制度・評価シート・育成記録・職務経歴等を同じシステムで管理していき、個人の能力や適性等の情報を多面的に捉えることで、適切な人員配置や上司による計画的な育成を実現していきたいと考えております。

　更に海外拠点においては、各国の社員（ナショナルスタッフ）への権限移譲を進めていきたいと考えています。この権限移譲とは「現地の商習慣や言語に長けたナショナルスタッフがマネージャー以上の職務に就くことにより、日本からの赴任者頼みではない経営を実現すること」を指し、この実現のために諸制度について、国内の制度を参考にしながら現地毎にカスタマイズして導入してまいりました。現在シンガポール・中国・アメリカ等で導入をして参りましたが、順次、他拠点についても整備してまいります。

b)教育研修体系の見直し

　加速する組織の成長に対応すべく人財のレベルアップを図るため、2022年度に全社の研修体系を見直し、階層別研修と専門スキル研修の充実化を行いました。若手社員の内から、ロジカルシンキング・リーダーシップ・コーチング・ITスキル等を学んでいくとともに、マネージャー職以上については、更に研修を拡充するなど、リーダーシップを発揮できる人財の育成に注力しています。また大学や研究機関に社員を派遣する等、専門領域習得にも尽力してまいりました。

　更に早期から経営幹部候補を育成するため、中堅層・管理職層について選抜型研修を2012年より実施しており、当該仕組みについても継続して実施しております。

　グローバル人財の育成に関しては、駐在員の赴任時の教育に加え、現地管理職にマネジメントブックを作成し配布するなど、グローバルでのマネジメント能力の強化を図りました。

　こういった施策の実施により、人財育成投資である研修費用は前年比25％以上のプラスとなりました。

c)新卒採用・中途採用強化

　事業規模に比例して会社組織が拡張している状況において、人財確保は最も重要な課題であり、この点に注力した結果、2022年度の中途採用数は前年の4倍となりました。採用数増はもちろんですが、高度な専門性や多様な経験を持った人財を採用し、既存の人財とのシナジーを生むことで、組織の活性化など経営基盤の強化を図っています。

⑤社内環境整備方針に連動した各種取組

ａ）ダイバーシティ＆インクルージョン

　ダイバーシティ＆インクルージョン施策は、多様な人財がその個性を失うことなく活躍できる風土づくりを趣旨としています。今まで以上に女性が活躍できる機会の創出や、外国人人財の積極登用による異なる価値観から生まれるアイデアを活かした新製品開発、障がい者の方にも活躍いただける社内体制の整備などを進め、企業の持続的な成長を目指していきます。

　ダイバーシティ経営の具体的な施策

　ダイバーシティに関する指標

ｂ）「健康経営宣言」の策定

　多様な人財が安心して健やかに働く事で組織の活性化や持続的な企業価値向上を実現するために、「健康経営宣言」を策定しております。従業員が働きやすい職場環境の中で、従業員及びその家族が自ら健康意識を高め、心身ともに健やかに働くことを目指し、職場環境の整備や健康経営の各施策の推進に努めています。具体的には、健康経営推進体制を構築し、メンタルヘルスケアや二次健康診断、ワークライフバランス施策を充実してきました。

　このような取り組みが評価され、当社は、経済産業省と日本健康会議が共同で実施する健康経営優良法人認定制度において、「従業員の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に取り組んでいる法人」として大規模法人部門の「健康経営優良法人 2023」に認定されました。

　従業員及びその家族が自ら健康意識を高め、すべての従業員が心身ともに健やかに働くことを目指し、働きやすい職場環境の整備や健康経営の各施策の推進に努めています。

⑥新中期経営計画「One2025」に向けて

　当社は新中期経営計画の事業戦略として、「１．コア事業の進化」、「２．グローバル競争力の強化」、「３．新規事業基盤の創造」、「４．サステナブル経営の発展」、「５．成長を支える財務戦略」を掲げています。新中期経営計画のもと次の３年間はさらなる成長に向けて、経営戦略と人財戦略の連動性をより高めること、すなわち経営戦略達成のために「多様な人財の確保」、「プロフェッショナル人財の育成」、「変革風土の醸成」といった人事領域での課題を解決することで、グループ全体の組織・人財力を向上させることが非常に重要になります。新中期経営計画の基本理念に掲げた「人財育成でNo.1企業」を目指し、従来から取り組んできた「最も重要な経営資本である『人財』が自律的にチャレンジし、かつ働きがいと働きやすさを実感できるように人的資本への投資」をさらに加速させていきます。

　人財戦略と具体的施策、KPI

＊グローバル人財数＝海外拠点でのマネジメント経験者数（人事ローテーションを主とした海外拠点経験者数＋ナショナルスタッフからのマネジメント層への登用者数）