当社グループのサステナビリティに関する考え方及び取り組みは、次のとおりであります。

　なお、文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。

　〔サステナビリティ全般に関する考え方〕

　当社グループは、2021年度から開始している、中期経営計画「SPEED 25/30」のVISION（目指す企業像）に

　掲げる持続可能な地球・社会の実現に向けた責任を果たすため、「経済利益の追求と社会課題の解決を

　両立させ、全てのステークホルダーに価値を提供する」ことを基本としています。

　　「SPEED 25/30」のVISION（目指す企業像）は、「スペシャリティ製品を軸としたオリジナリティにあふれる

　ポートフォリオと環境に優しいモノづくりで、持続可能な社会の実現に貢献する企業」とし、

　サステナビリティ（ESG要素を含む中長期的な持続可能性）を重要な経営課題であると位置づけております。

　　TCFDの提言に対しては、化学企業として気候変動に真摯に向き合い、その取り組みを推進し、

　積極的な開示に努めてまいります。

　〔ガバナンス及びリスク管理〕

　　〈リスクマネジメント委員会〉

　　　・全社的なリスク認識・評価、リスク軽減策を討議しております。

　　　・「TCFD分科会」で進める気候変動に関するリスクと機会の認識及びその対応についても、

　リスクマネジメント委員会の中で「環境リスク」として、討議しております。

　　　・委員会での討議内容は、取締役会及び経営会議に付議・報告しております。

　〔戦略・リスク分析〕

　中期経営計画「SPEED 25/30」の事業戦略「新たなポートフォリオへの展開」を進めることで、

　生産量増加が見込まれますが、2030年を見据えた長期的な視点で予測されるリスクをTCFDの

　リスクカテゴリーに分類し、気候シナリオ分析を実施し、解析結果から、

　移行リスクと物理的リスクへの対応と機会について、新たな取り組みを推進しております。

　〈移行における主な事業機会〉

　〈気候変動への対応について〉

　当社が排出する温室効果ガスのほとんどが、エネルギー起源の二酸化炭素です。2021年度のGHG排出量は、

　約49,000tです（SCOPE1※1＋SCOPE2※2）。今後、生産量増加が見込まれる中、2030年度を見据えた

　長期的視点で緩和と適応の両面から気候変動対応に取り組みます。

　二酸化炭素削減を促進するため、自らの炭素排出量に対して、価格付けを行う、

　　ICP（Internal Carbon Pricing）についても、2022年度から導入を開始しております。

　低炭素社会に向けた気候変動対応として、投資を後押しできる体制としております。

　　※1　SCOPE1　直接排出量

　　※2　SCOPE2　エネルギー起源間接排出量

　　※2022年度実績は集計中であり、本年度発行の統合報告書にて開示予定です。

　〔指標と目標〕

　当社グループは、中期経営計画「SPEED 25/30」で、非財務目標として

　　・エネルギー原単位の削減

　　・二酸化炭素の排出削減

　　・産業廃棄物発生量の削減

　を掲げており、地球環境分科会にて検討の上、サステナビリティ推進委員会で議論を実施し、

　取締役会・経営会議にて進捗を確認しております。

　　※2022年度実績は集計中であり、本年度発行の統合報告書にて開示予定です。

　〔人材戦略〕

　当社グループは、価値創造の担い手である人材の価値を最大限に活かすことで、

　　「SPEED25/30」を達成し中長期的な企業価値向上を実現するためには、

　人的資本の拡充が重要と認識しております。人的資本の拡充のために、成長意欲、

　挑戦意欲、革新志向を持った「自ら学び考え行動できる人材」の採用・育成を推進すべく、

　企業価値向上と連動した人事企画に基づき、下図の人事サイクルを着実に遂行しております。

　採用　　　　自ら学び考え行動できる人材の採用

　配置・異動　適材適所の配置・異動

　教育・研修　能力・スキル向上支援、キャリア形成支援につながる教育・研修

　評価　　　　公正性・納得感のある人事評価

　〔指標と目標〕

　当社グループでは、上記において記載した、人材の多様性の確保を含む人材の育成に関する方針及び

　社内環境整備に関する方針について、次の指標を用いております。当該指標に関する目標及び実績は、

　次のとおりであります。