当連結会計年度の研究開発活動は、激しく変化する経営環境と地球環境に対応するために、広く世界に目を向けて『グローバルに対応できる製品、地球に優しい製品開発』を基本方針とし、顧客の立場で世界の一流品作りを目指しております。

　当連結会計年度における当社グループが支出した研究開発費の総額は671百万円であります。

　当社グループは、経営上の意思決定及び業績の評価は単一セグメントにより行っておりますが、主力製品であります射出成形機及びダイカストマシンの研究開発活動を示すと次のとおりであります。

［射出成形機］

　近年カーボンニュートラルに対応した環境負荷低減への技術提案が強く求められています。また、プラスチックの主要業界の1つである自動車業界では脱エンジンによる電動化が急速に加速しており、金属材から樹脂材への変更に伴う射出成形技術への需要が増加しています。引き続きこれらの市場要求に対応した製品開発を行ってまいります。

　当連結会計年度の具体的な取り組みは、以下のとおりであります。

（1）植物由来樹脂に対応した真空ガス脱気可塑化システム(ＳＡＧ＋αⅡ)による乾燥時間削減

（2）当社独自の射出発泡成形技術である「Ｌ－ＦＯＲＭ」「Ｔ－ＧＣＰ」による軽量化・外観品質による製品価値向上

（3）シリンダ内樹脂溶融状態の適正化技術として、樹脂粘度自動調整「ｍｅｌｔｃｏｎ」による樹脂密度の安定化

（4）「Ｎ２Ｓｅａｌ」でのシリンダ内の酸素を窒素と置換し、酸化防止する事で炭化樹脂による不良低減

（5）「ＳＡＧスクリュー」での樹脂に優しい可塑化によるガス不良低減及びトルク低減による省エネ効果

　今後も顧客ニーズに対し、成形機に関連する総合技術で応える商品開発を行って社会環境へ対応し、更なるシェアの拡大を図ってまいります。

［ダイカストマシン］

　当連結会計年度内に行われた日本ダイカスト会議・展示会では、従来より省スペースで据付することができ、環境負荷低減（カーボンニュートラル）と高性能化を両立させた新開発電動サーボダイカストマシン「Ｄｓ－３５０ＥＸ２」と、Ｉｏｔ関連としてダイカスト工場のデジタル化に伴う工場の見える化を実現する、遠隔でのマシン条件設定やデータの集中管理を可能にする「Ｔ－Ｒｅｍｏｔｅ　Ｗｅｂ」及び「Ｔ－Ｓｔａｔｉｏｎ　ｌｉｔｅ　Ｖｅｒ．２」により、現場運用の効率性と利便性を実現しました。

　また、当連結会計年度に新開発した高速射出の高加速、高減速が可能な「Ｔ－ＨＲＶ　Ｓｙｓｔｅｍ」Ⓡと称した高応答射出システムを搭載したマシンを紹介し、当該高応答射出の効果について高い評価を受けました。これからも当社のダイカストマシンは、カーボンニュートラルに向けて成長市場である電気自動車（ＥＶ）、第５世代通信（５Ｇ）及びお客様のニーズに対応した高性能製品の開発を進めてまいります。