当社グループでは、当社及び当社の関係会社の研究開発部門や事業本部などが連携して研究開発活動を行っております。また、当社グループ外の企業との共同開発や産官学連携の活用により、一層の技術革新を推進しております。

　当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は6,397百万円であり、セグメント別の研究開発活動及び研究開発費は次のとおりであります。

(エネルギー)

　当社の研究開発部門や事業本部などが連携し、リチウム一次電池やボタン電池などの一次電池、リチウムイオン電池や全固体電池などの二次電池及び電池応用製品の研究開発を推進しております。2022年３月期に引き続き当連結会計年度においても全固体電池の研究開発を中心に行いました。硫化物系固体電解質を用いたセラミックパッケージ型全固体電池の開発を進め、リフローによる基板実装が可能な高気密性と耐熱性を有していることを確認しました。セラミックパッケージ型全固体電池は、105℃環境でも10年の寿命（※）を持つことが社外機関を含むさまざまな寿命予測から明らかになっており、産業機器メーカーを中心に多数の顧客へサンプルを提供しました。量産設備の導入と併せて、量産化に向けた準備も進めました。また、全固体電池と充電ICや昇圧素子を組み合わせた電源モジュールについてもローム㈱と共同で開発し、2023年５月からサンプル出荷を開始しました。革新型蓄電池の開発においては、LIBTEC（技術研究組合リチウムイオン電池材料評価研究センター）で実施している第２期NEDO（国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構）委託事業（SOLiD-EV）に参画することで、新たな電池技術の確立を進めています。LIBTECへは研究員３名が出向し次世代全固体電池の電極開発などに従事しています。当セグメントに係る研究開発費は1,412百万円であります。

※当社及び外部機関の試験による推計

(機能性部材料)

　当社及びマクセルクレハ㈱、宇部マクセル京都㈱の研究開発部門や事業本部などが連携し、粘着テープ、機能性材料、塗布型セパレーター、工業用ゴム製品などの研究開発を推進しております。当連結会計年度においては、自動運転車両や次世代通信をターゲットにした支援技術やデバイスの開発を推進しました。車両や一般用途向けには、省エネリサイクル性や省資源化に貢献できる軽量エンジニアリング・プラスチックシートの量産化準備、用途開拓を進めました。5G通信やセンシングをターゲットにした電磁波吸収部材の開発を継続するとともに、Beyond 5Gを狙ったテラヘルツ波対応製品の技術開発を社外と連携して推進しました。また、独自の3Dメッキ配線技術による電子デバイス部品の高性能化の技術開発を推進しました。さらに、海外の建築建材市場に向けた住宅用気密部材や３次元実装に向けた半導体製造工程用のダイシングテープやバックグラインドテープの開発にも取り組んでいます。当セグメントに係る研究開発費は1,310百万円であります。

(光学・システム)

当社及びマクセルフロンティア㈱の研究開発部門や事業本部などが連携し、光学部品、電鋳・精密部品、半導体関連組込みシステム、金型・合成樹脂成形品、RFIDシステム、ICカード、プロジェクター、映像機器などの研究開発を推進しております。当連結会計年度においては、当社グループが保有する映像光学技術による新事業創出に向け、光と映像技術で新しい価値を生む製品開発を行い、社会の安心安全に貢献することをめざした製品開発を推進しました。当社グループ独自のLLIS（Laser Like Image Source）技術及び、高次自由曲面光学技術による高輝度・高コントラスト・低消費電力を実現する製品開発に注力しており、車載分野では、車の安全運転に大きく貢献するAR（Augumented Reality）ヘッドアップディスプレイの開発及び商用車向けヘッドアップディスプレイの開発を行っています。ARヘッドアップディスプレイは中国向けで量産を開始しています。また、世の中の非接触ニーズと新たな映像表示の形を提供する空間浮遊映像装置であるAFID（Advanced Floating Image Display）製品の開発を進めています。映像技術分野としては、高演色・高速画像処理技術により見えにくい映像を見やすくすることで、さまざまな安心を提供することに取り組んでおり、2023年３月期ではドライブレコーダー向け技術として製品化しました。当セグメントに係る研究開発費は2,797百万円であります。

(ライフソリューション)

当社及びマクセルイズミ㈱の研究開発部門や事業本部などが連携し、安心、快適、スマートな空間づくりを通じて人々の心を豊かにすることをめざして、健康・理美容機器、小型電気機器、音響製品、光ディスク、充電機器、アクセサリー、乾電池、電設工具などの研究開発・商品開発を推進しております。当連結会計年度においても、ユニークな製品開発を通して消費者に様々な価値や感動を提供すべく、各種新製品の開発を進めました。オゾン除菌機能を活用した新たなカテゴリーの製品や、海外向けの新機構を搭載したシェーバーの開発を進めたほか、電設工具においては、内線工具、配電工具、異業種工具の各市場向けにユーザーの利便性、機能性に配慮した製品を投入しました。また、医療機器認証を活用し、健康機器や理美容機器においてはグローバル展開も視野に入れつつ顧客要望に応える製品開発を継続しました。当セグメントに係る研究開発費は878百万円であります。