当社グループ(当社及び連結子会社)は「高機能、高精密、高品質な製品の提供を通して社会に貢献する」を経営基本方針に掲げ、新規技術の開発、周辺技術の研究を通じ基盤技術の一層の充実を図り、流動解析・衝撃解析・応力解析などのシミュレーション技術を積極的に活用し、多様で変化の速いユーザニーズにタイムリーに対応するとともに、環境負荷低減、高生産性、さらには経営基本方針に謳われた高機能、高精密、高品質な製品開発を目指して、材料、設備、工法、評価方法等を含めたトータルな研究開発活動を行っております。

　現在、研究開発は当社の研究開発部、各事業部門の設計・開発部門並びに各グループ会社の開発部門との連携により推進されております。また、大学や研究機関との共同研究並びに他社との共同開発を密接な連携・協力のもとに推進し、先進技術の研究開発を効果的に進めております。

　当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は3,178百万円であります。

　なお、研究開発費については、各事業部門に配分できない基礎研究費用717百万円が含まれております。

(1) 国内ベルト事業

　主に当社及び三ツ星ベルト技研㈱が中心となって、これまで培ってきたベルトに関する技術をベースとして高機能を追求した伝動、搬送システムについて研究開発を行っております。当連結会計年度の主な研究開発成果としては、マイルドハイブリッド車向けベルト、ＥＰＳ駆動用タイミングベルト、高トルクタイミングベルト「メガトルクGⅢ」、環境配慮型製品「バイオマスベルト」、部品管理Webアプリケーションサービス「Tailor-note」等をあげることができます。

　当事業に係る研究開発費は1,985百万円であります。

(2) 海外ベルト事業

　国内ベルト事業と同じく、主に当社及び三ツ星ベルト技研㈱が中心となって研究開発を行っております。当事業に係る研究開発費は、国内ベルト事業に係る研究開発費に含まれております。

(3) 建設資材事業

　当連結会計年度の主な研究開発成果としては、ファストバック防水工法、アクリルゴム系塗膜防水材等をあげることができます。

　当事業に係る研究開発費は101百万円であります。

(4) その他

　当連結会計年度の主な研究開発成果としては、社内生産ラインの自動化装置等をあげることができます。

　当事業に係る研究開発費は373百万円であります。