当社グループの研究開発活動は、未来開発センターなどの次世代製品研究部門と11ジャンルの製品開発部門の二本立てで進めており、製品開発は日本と中国での二極体制で行っております。

 
① 車内小物用品、オートスポーツ用品
② ワイパー
③ チャイルドシート、ジュニアシート、チャイルド用品
④ 自動車メーカー向け純正用品
⑤ ルーフキャリア、ルーフボックス、ロッドホルダー
⑥ タイヤチェーン
⑦ 芳香剤
⑧ ケミカル用品、消臭剤、エアコンフィルター
⑨ エレクトロニクス用品（エンジンスターター、ドライブレコーダー、ＧＰＳ端末）
⑩ ライティング用品（ＨＩＤ、ＬＥＤバルブ、ハロゲンバルブ）
⑪ スノーボード、バインディング、ブーツ
  

当社の研究開発部門には「機械系」「ケミカル系」「繊維系」「エレクトロニクス系」「ソフトウェア系」「光学系」および「知財系」「開発サポート系」の技術者が総勢100数名所属しており、市場競争力のある製品をスピーディーに生み出すため体制は年度毎に見直しております。一方、当社連結子会社である中国の快美特汽車精品(深セン)有限公司では日本人および中国人技術者総勢30数名の体制で、中国国内ならびに日本国内向けの製品開発を行っております。

製品開発は「ユーザーニーズ・ウォンツを取り込むこと」を主体に、製品毎にプランナー・デザイナー・エンジニアがそれぞれに関わり合った形で行われ、いずれの製品ジャンルにおいても競争力の高い製品に仕上げるために、「安全・安心品質」と「お客様が認める価値の創出」をテーマに、「技術融合でオンリーカーメイトな新用品」の開発を目指しております。新製品は「車内小物用品」「芳香剤」「消臭剤」「ケミカル用品」を中心として毎年春と秋に発売しており、当連結会計年度も多数の新製品を発売しました。

「車内小物用品」は、車種専用設計の車種専用品等を投入し、順調に推移しております。また、スマートフォンホルダー市場に対しても、小型吸盤タイプや、ディスプレーオーディオ貼り付けタイプの新製品を発売しました。オートスポーツは国内向けに関しては、オートマ車用向けとなるジムニーATシフトノブカバーが好調であり、海外向けに関しては、米国の新車販売の復活が日本より早かったことと、円安の影響により売上・利益に共に好調でした。「チャイルド用品」は、新生児用チャイルドシート「クルットR」のマイナーチェンジ品、及び幼児用チャイルドシート「パパットR」を発売しました。新安全基準R129に適合した製品を拡充し、最新の安全性と更に向上させた快適性が好評を得ています。

「ルーフキャリア」は、国内アウトドアブームによりルーフラック、ルーフボックスが好調です。昨年よりスタートした業務用キャリアシリーズは、車種専用設計でユーザーが購入し易く、アイテム数、適合車種、販路拡大中です。近年増加しているEVに注力し製品開発を行っています。

「芳香剤」は、SDGsへの取り組みの一環として芳香剤の容器を再利用できるようにするため、液体芳香剤の詰替えを発売しました。これによりゴミの排出削減により環境負荷低減につなげていきます。「消臭剤」はヒットシリーズからユーザーの要望を反映した最新作「ドクターデオ プレミアムゴールド(従来比400%性能)」を発売しました。「ケミカル用品」は、大市場ウインドウケミカルに当社の独自技術であるフロント用超撥水技術を採用した「ゼロワイパー」をリニューアルし発売しました。

「エレクトロニクス用品」は、前方車のナンバープレートを高解像度で記録しながら、車内や周囲の状況を記録するデュアルレック機能を搭載したドライブレコーダー「d'Action 360 D（DC3600R）」を発売し、「ARF」をキャッチコピーにテレビCMも放映いたしました。米国CESショーに展示し、イノベーションアワードを受賞しました。「ライティング用品」は、純正LEDバルブと交換するLEDフォグバルブ「S2800GSシリーズ」を発売しました。純正LEDバルブと同等サイズで明るさ約3倍を実現しました。

「スノーボード関連用品」は、主力ブランドの「FLUX」において、中核となる上位機種「DS」のモデルチェンジを行い、メインターゲットを中心に売上を伸ばしました。さらにバートン社とのコラボによる「STEP ON」の発売や、オリンピック効果による他社OEMの増加によって新たな顧客層を拡大しました。「FLUX」はスノーボードやブーツを含むスノーボード用品の総合ブランドとして、グローバルマーケットにおいて高い評価を得ています。

特許や実用新案の出願も積極的に進めており、当連結会計年度における出願件数は35件（国内23件、海外12件）、登録済み件数は130件（国内102件、海外28件）となっております。また、意匠並びに商標の登録件数は888件（国内585件、海外303件）となっております。当連結会計年度における研究開発費の実績は、車関連事業で1,966,300千円、アウトドア・レジャー・スポーツ関連事業で23,200千円、合計1,989,500千円であります。